アニメ会社で、遊技機やゲーム会社のメーカーや1次請け企業に営業をしに行く際、よく「とある禁句ワード」を言ってしまっている企業をよく見かけます。その会社は、よかれと思って言っているのですが、結果は逆効果。「ここの会社は信用できないな」と思われてしまっています。では、その禁句ワードとは何なんでしょうか？・・・それは「弊社は何でも出来ます！」です。一見ポジティブなワードに聞こえますがとんでもない！使い方によってはものすごく、無責任な言葉に聞こえてしまうのです。それは一体なぜなのでしょうか？
取引先の地雷踏んでませんか？
一般に、アニメ会社は受注を受けてから作業者を集めます。一般的にアニメを作る際の流れとしては、東放学園さんの「アニメができるまで」のページがわかりやすいので紹介します。（https://www.tohogakuen.ac.jp/enta/anime.php）上記ページ内で紹介されている制作工程を一貫して自社で全てまかなえるという会社は現在ほとんどありません。基本的にはアニメ会社は分業制なので企画段階で、プロデューサーは誰が担当してそのプロデューサーの人脈を主体に誰を監督に据え、どんなスタッフをそろえるかも決めます。アニメーターはフリーの人が多いため、各スタッフ間の横のつながりなどでスケジュールを確認し、各話担当の形で会社単位・スタッフ単位で人をあてがって制作進行がその納品物を回していくこともあります。最終的には1つのアニメ作品で1話につき100人以上のスタッフが関わることもあります。
アニメ制作は複数社・複数クリエイターで作り上げるモノ
対して、遊技機やゲーム系の映像制作に関しては基本的には自社内での制作か、必要に応じて1〜2社の外注会社を使って制作を行うことが多く基本的にはまずは社内リソースでどれぐらい対応できるかを確認し、どうしても難しい場合はクライアントに確認をとってから外注先を使う許可をもらって合意が出来たら仕事に取りかかるということがスタンダードです。アニメ会社は、外注先を使うことが普通（というか、基本的に複数社で1本の作品を作るのが普通、という感覚）。遊技機やゲーム会社は、基本的には社内でできる分だけ請負うことが普通で、どうしても漏れてしまう場合は社外を使うことにお伺いを立てるというのがアニメ会社と遊技機・ゲーム映像制作会社との大きな意識のずれになっています。
ほんとに大丈夫かな〜？ここ。。。
通常、請け負った仕事に更に外注先をつけると言うことがイレギュラーだと考える遊技機・ゲーム系映像会社がアニメ会社に発注をかける際、どう考えても会社規模的に請けきれないであろう内容を「請けれますよ！うちは何でも用意できます！」と言っていたら、不審に思っても仕方有りませんよね？しかし、アニメプロデューサーは「できる」と言ってからがスタート。発注を受けてから人を集める手腕が問われる仕事なので、遊技機やゲーム系企業から不審がられていることには気付きませんし、複数の外注先を使うことが悪いとはみじんも思っていないのです。
これらは、どちらがいい、悪いとも言えない問題です。業界が違うから仕事の仕方が違う、というただそれだけの話なのですが、案外別業界の仕事を請ける際に相手の業界の文化を調べずに自分の得意とする営業スタイルでぶつかっていき、玉砕してしまう会社が多い！それは大変もったいないことですし、もっと悪くすると、その会社の評判だけでなく今後お互いの業界間での全体の印象も悪くしてしまい兼ねません。では、どのようにすればいいかと言うと、相手の業界の商習慣・仕事のスタイルを研究・情報収集し、相手の求めることをかなえるように仕事を進めれば良いのです。特に、仕事を受注する側は制作において任せてもらう代わりに報酬を頂く立場なので、成果物のクオリティだけではなく、相手側が受け取る印象や仕事のしやすさなども含めて気を使ってあげられれば、業界を超えて信頼されるパートナーになれるはずです。最初こそ不慣れな部分も多いかもしれませんが、逆にそれに気をつけて仕事ができるようになれば他に敵はありません。クライアントの意を汲んで仕事ができる外注先の方がマイノリティなのですから、その一点に気をつけて仕事を行うだけで遊技機・ゲーム業界から信頼される唯一のアニメ会社という立ち位置をほしいがままにすることだって可能なのです。
違いを強みに変えていこう！
弱点を知り、コントロールしてその逆を行くことによって、圧倒的な強みになります。クライアントと話がうまくつながらないとき・コミュニケーションにわだかまりが生じた時などは、相手の立場に立って相手がどんな文化でどんな商習慣を持ってこの仕事に取り組んでいるのか想像してみてください。それだけで御社は業界ナンバーワン企業になり得る可能性もありますし、普段の営業や仕事上でのコミュニケーションがラクになると思いますよ。
ニーズを満たしコミュニケーションを制するものは営業を制する
