就活生は志望動機を考えることに疲れる
現在新人として働いているビ・ハイア山崎です。ついこの間まで就活生でした。就活生としての本音を言わせていただくと、「志望動機」や「志望理由」を聞かれたり、考えたりすることがとても苦しかったです。なぜなら、業界動向や市場動向など、大まかな情報は統計データとして公開されていますが、自分が志望する企業の採用ページなどに掲載されている情報が希薄である場合、就活生は何を判断して御社で働きたいのか、ということが分かりません。するとどうするかというと、本心ではない、でっち上げの志望理由を書いてしまったり、履歴書攻略本やインターネットで得た情報を使って、定型文通りの志望理由を書いてしまったりするのです。
志望動機はいらない!?
ビ・ハイア株式会社の面接を受けたとき、志望動機について深く聞かれませんでした。履歴書も提出していません。ビ・ハイアの新卒募集ページをご覧いただければ、非常にシンプルであることがわかると思います。
志望動機は先述の通り、自社サイトの採用情報発信が十分でないと、嘘やでっち上げのものを書かれてきてしまいます。ラクジョブを運営するビ・ハイア株式会社は採用情報発信を積極的に行って来ました。社長、副社長、役員の方々、そしてスタッフがそれぞれ自分で「働くこととは」「この会社で働いて良かったこと」「この会社を辞めたい！（社長の場合は会社を畳もう）と思ったこと」ということから、「好きなアニメゲームマンガ」に関することまで、ありとあらゆることを発信しています。以前は大手求人サイトでも新卒募集を行っていましたが、ここ２〜３年はそれらを利用せず、殆ど自社サイトやYou Tubeでの情報発信のみで行っています。そんなに大量の情報発信をしておきながら、社長の清水は志望理由はいらないという内容の記事もあります。
御社とのミスマッチを減らすことを目的にするなら
山崎俊明さん著『採用戦略』によると、こんな面接をやってはいけない！という節に「志望動機を聞いて熱意をはかる」ということが書いてあります。
（引用開始）
私が採用に携わっている株式会社アキタ（本社広島県福山市）では、面接で志望動機は一切聞きません。（中略）
志望動機を聞くのは、採用担当者の自己満足のように思われます。候補者はその企業に入社するために面接を受けに来たわけですから、その企業のいいところをアピールしようと必死です。それを聞いていれば、採用者はいい気になれるからです。
「志望動機はその候補者の『熱意』をはかるため必要だ」という人もいますが、熱意があれば、仕事はうまく行くのでしょうか。
（引用終わり）
仕事に対するやる気や熱意というのは、実際の仕事を経験しないうちに持っていたとしても、仕事を経験することで簡単に変わってしまいます。もっと熱意を燃やす可能性もあるし、その逆であることもあります。ようやく仕事を覚えた社員がミスをした時、正しい人材教育が行われなければ、面接で判断材料にしていた「熱意」そのものが消えてしまう可能性だってあるわけです。「採用」とは御社と求職者のミスマッチを減らすことがゴールであるわけですから、志望動機がいかにあやふやな判断基準であるかという視点を持つことは、とても大切になってくるでしょう。
質の良い採用は御社の力だけで実現可能です！
『採用戦略』には「ここに受けに来ただけで、志望動機とみなす」という視点がありました。来てくれただけ、ということを志望理由にするのが不安なのは分かります。そこでやはり大事なのが、自社サイトの情報発信です。大手求人広告サービスを利用されている企業はまだまだ多いです。しかし、ミスマッチを減らすには御社で働くということに関する情報を、御社が公開できる範囲で公開していく必要があります。学生や社会人経験、その業界の未経験者にとって、「働いている内部がどのような状況なのか」というのが一番の関心といっても過言ではありません。
https://company.jobweb.jp/research/a-116098
少し古いデータですが、この調査によると1位「雰囲気・社風」2位「成長できるか」3位「現場社員の対応、様子」が企業選びのポイントとして非常に高いのです。しかし、大手求人サービスなどを利用すると、「そういう情報は公開しないほうが良いです」など、公開する情報によっては「待った！」がかかってしまいます。しかし、御社の自社サイトであれば、そのサービスの範囲外ですので誰にも口出しされず、御社のメリットを考えた上で情報を発信できます。もちろん、御社のクライアントの方々も御社の発信した情報を見れますから、「採用に対して真剣な会社である」というポジティブなイメージを持たれるという副次的なメリットもあります。ラクジョブという求人広告サービスを運営しているビ・ハイアのスタッフの立場からすると言ってはいけないのかもしれませんが、情報発信は求人サービスを利用すること、自社サイトで行うことを比較して、真剣に考えていただきたいのです。御社の労働環境がより良くなることをお祈りしております。
