4月26日の日本経済新聞の夕刊に「SNS絡む消費者相談9000件」という記事が掲載されていました。今回は、この記事の紹介と利用者として注意して欲しいことに関して書かせてもらいました。

ＳＮＳ絡む消費者相談9000件 15年度、中高年急増で最多に
https://www.nikkei.com/article/DGKKASDG26H19_W6A420C1CR0000/

引用始め
ＬＩＮＥ（ライン）やフェイスブックなどソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）に絡むトラブル相談が2015年度、全国の消費生活センターに過去最多の約９千件寄せられ、５年前の10年度に比べて３倍近くに急増したことが26日までに、関係者への取材で分かった。
引用終わり
私たちの生活にとって、ソーシャルメディアは欠かせないものの一つとなっております。LINEやフェイスブック、Twitterなどがあります。しかしその一方で、SNSを使ったトラブルも増加しているとのことです。全国の消費生活センターに寄せられるSNS関連の相談が約9000件と過去最高を記録し、14年と比較すると約2000件の増加、２年前と比較すると約4000件も増加していることになります。そして、年代別の被害としては、20代が最も多く、続いて30代、40代が同じくらいの割合で相談をしているという結果になります。しかし、ここ２年間で最も増えているのが30代、40代になります。具体的な相談内容としては、SNSをきっかけにアドルト情報サイトへつながった、広告を見て試しに注文したサプリメントが定期購入だったなどがあったとのことです。

ソーシャルゲームにおいても

今回の件は、ゲーム業界においても注意を払う必要があります。ソーシャルゲームも一種のSNSに当たるからです。相談に寄せられた具体例から、SNSサイトに掲載されていた広告からのリンクで、有害サイトへ誘導されているという形式があります。そしてそれは、ソーシャルゲームプラットフォーマーも同じです。GREEやDeNA、DMMなどソーシャルゲームのプラットフォームには少なからず広告掲載があります。

個人として気をつけること

インターネットの媒体がパソコンからタブレット、スマートフォンと持ち運びでき、小型化することによって、より手軽にネットを通じてコミュニケーションを取れたり、ゲームをできたりするようになりました。そしてそれはインターネットサーフィンであったり、商品購入もです。指でスワップしたり、タップしたりと簡単な操作で全てをできるようになっています。もしかすると操作性の向上により、ページ移動や商品購入に対する注意力が減少しているのではないでしょうか。

今後の対策

企業側としては、有害なサイトへの広告掲載を控えるという対策が取れます。個人としては、改めて、広告へのページ移動へ注意を払ったり、商品購入のさいの内容をしっかり確認することです。また、このようなケースは今度も増加傾向にあるため、教育機関との連携も重要となってくるでしょう。学校教育の情報の事業において、コンピューターリテラシーという授業があったことを考えれば、この授業に含めたり、新たにSNSリテラシーという科目を作ってもいいのではないでしょうか。SNSは、それほど私たちの生活に密接に関係していることになります。