効果絶大SEO 地道かつ基本 毎日自社HPを更新すると売上が上がって採用がうまくいく

ビ・ハイアの新サービスはなんとSEOサービスです。

今回は、ビ・ハイアの新サービスについて紹介します。ビ・ハイアは自社情報を定期的に更新し、採用と売上を助ける新サービスZMC（ジーモック）を先日発表しました。求人サイトラクジョブ、ビジネスマッチングサービスラクビジに次ぐ第3のサービスです。およそ6年ぶりの新サービスです。

簡単に言うと、ネットの普及で世界中の情報量が爆発的に拡大を続けている中で、定期的に自社情報を配信しない会社は売上も上がりにくくなったり、採用も旧来の広告だけでは上手く行かなくなっています。だからちゃんと定期的に自社HP等で情報を配信する手伝いをしますというものです。では、このZMCを利用するとどんな効果があるのか。

Googleからのオーガニック検索流入が約5倍

Googleは、「Google 検索エンジン最適化スターターガイド」という情報を公開しています。ネットで誰でも見ることができます。そうすると、テクニカルな部分は、テクニカルに対応すればいいということがわかります。もちろんこれをきちんとやるだけでも十分SEO的な効果はあります。

しかし、効果は一時的なものです。恒常的に問い合わせや応募を増やすためには、定期的に情報を更新し続ける必要があります。それがGoogleのガイドでいうところの「質の高いコンテンツを提供する」という部分になります。

しかし、大体の人はここで困ると思います、「質の高いコンテンツとはなんぞや」と。企業HPにおいて質の高いコンテンツとは、その会社のことがわかるコンテンツです。具体例としては、ビ・ハイアのHPを参考にしてください。
https://be-higher.jp/

TwitterやFacebookなどのSNSでバズるようになる

ページの更新にはWordpressというブログシステムを活用しているのですが、このWordpressとTwitterやFacebookを自動連動することができます。自社HP更新はGoogleのSEO的な評価を上げて新規問い合わせや応募を増やす効果もありますが、同時に既存客、知り合いへの情報発信効果もあります。

人は必要ない情報を簡単に忘れてしまいます。営業見込み客のことはよく覚えていても、売り込みに来たセールスマンや彼のテンプレトークはすぐに忘れてしまいます。

ドイツの心理学者エビングハウスの実験によると、人は1日経つと約75%のことを忘れてしまうという結果が得られています。この75%の忘却を逃れて25%の長期記憶になるためには毎日興味関心を引くようなコンテンツを相手に届ける必要があります。そのための接近営業戦のためのツールとしてのTwitterやFacebookにも自社HP更新は効果があります。

内部情報発信が仕事の効率を上げ、離職率を下げる

経営者の方に質問なのですが、日々社内の人間とどれくらいコミュニケーションをとっていますか。どれくらい自社のこと、自分のことを話していますか。社長さんの中には、社員の名前を覚えていない、覚える必要がないと思っている人もいるそうですが、中小企業の99%は社長で決まると言われるように、社長が何を考えているのか知ることができる環境が従業員にも必要です。

社内報やイントラネットで内々に情報を発信しても問題はないですが、外部に発信するコンテンツを社内で共有するだけでも効果はあります。そのためにの労力も1/2で済みます。

最終的な意思決定者の考えを知っていれば、従業員も仕事上の判断をそれに即してコミュニケーションロスを減らせますし、社長の考えが定期的に社員に伝えられることで離職率の低下にもつながります。MGS開発時代の小島秀夫さんも毎月開発メンバー100名以上を集めた集会を行っていたそうですが、それだけ社内の意識の共有は仕事の上で大切な課題です。

中身のない小手先のSEOに意味はない

SEOとはそもそもGoogleが自分たちの検索エンジンというサービスの価値を高めるのシステムです。サービス利用者、つまりネットで検索する人がいち早く、高い価値のあるコンテンツにたどり着けることを目的としています。

いくら抜け道を探して小手先のSEOを実施したところで、一時的に効果があったとしても、すぐに対策を講じられ、むしろ評価が下がるようなアルゴリズムが生成されます。だからこそ、地道に他社が真似できないレベルでコンテンツを提供し続ける必要があります。

その道筋からたどり着いた結論が毎日必ず1ページ以上小手先でないフルスクラッチの2000文字以上の文字コンテンツを配信することです。自社HP更新は絶対毎日やった方がいいです。やらないと、情報爆発中のネット上で圧倒的な弱者になります。どんなサービスを提供する会社にも汎用的に活用でき、なおかつなかなか実践に踏み切らないからこそ、自社HP更新による情報配信には意味があります。ぜひ詳しいサービス内容が知りたいという方はお問い合わせください。