動画配信市場が伸長

Hulu、Netflix、U-NEXTなどの動画配信サービスが盛り上がりを見せており、それに合わせてアニメ作品も数多く配信という形で提供されることが多くなりました。最近ではテレビ自体を使わなくなった人も多く、テレビの視聴時間は若者が顕著に減っているというデータもあります。今後はテレビ放送終了後1～2週間送らせてから期間限定で無料配信するニコニコ動画でアニメを見たり、Hulu、Netflix、U-NEXTなどよりも安い料金で見ることができるアニメ専門のサブスクリプションサービス「dアニメストア」などが話題になるなど、より一層の動画配信サービスの盛り上がりが期待できそうです。それを裏付けるかのように、アニメ！アニメ！ビズが動画配信サービス市場が成長しているという記事を公開しています。

https://www.animeanime.biz/archives/22581

（引用開始）
4月20日、一般財団法人 デジタルコンテンツ協会（DCAJ）は「動画配信（VOD）市場調査レポート2016」を発刊した。映像コンテンツの新たなメディアプラットフォームとして注目される動画配信市場をDCAJが独自調査し、まとめた。
今回の調査によれば、2015年の動画配信の市場規模は2014年比で12%増加となった。これまでの成長トレンドを引き継いだ。さらに16年以降もユーザー数を含めて市場規模は引き続き拡大するとみている。2020年には2270億円に達すると予想している。
（引用終了）

動画配信でアニメを放送するメリットは海賊版防止

インターネットによる動画配信サービスでアニメ配信をするメリットは、より多くの、そして世界各国のアニメファンに対して「正規版」のアニメを届けられるということが1つ挙げられます。海賊版の問題は深刻で、特に海外での経済的損失が大きいのです。本来得られるべき収入が海賊版販売者に対して支払われることによって、日本の制作者サイドへのお金が回ってこないという状況ですので、一刻も早く打破しなければなりません。

映画やアニメなどの’14年海賊版被害額推計は2,838億円。正規収入の2倍超に
https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/20160331_750908.html

（引用開始）
コンテンツ海外流通促進機構(CODA)は、2014年の海外における日本コンテンツの海賊版による被害額(正規版収入への影響額)の把握を目的とした調査を実施。映画/アニメ/放送/音楽/マンガの5ジャンルについて、2014年の海外における収入金額が1,234億円だったが、海賊版による被害額はその2倍を上回る2,888億円と推計した。

経済産業省委託事業の一環として行なわれた調査。「海外における収入金額」は、CODAが2015年度に外部調査会社に委託して実施した「海外での日本コンテンツの市場規模調査」に基づく5ジャンルの、実際に企業が得た金額の推計。
（中略）
前述した市場規模調査では、「小売価格に販売数量を乗じた金額」の場合、売上金額は3,994億円。この額から同様に推計した場合は、海賊版の被害額推計は9,348億円となる。
（引用終了）

特典のデジタル化が進むか？

動画配信によるアニメ化が進むと、作品単体に対してお金を支払うというよりも、サブスクリプションサービス（定額制）で配信業者に対してお金が支払われる傾向が強くなります。DVDやBlu-rayなどのビデオパッケージは6年間連続で横ばい状態であり、アニメ関連商品を開発したとしても、ビデオパッケージと同梱という形で売り出しにくくなってしまいました。そのためアニメグッズはより高いクオリティと話題性を付加しつつ、動画配信サービス運営との連携をとっていかなくてはなりません。先述の「dアニメストア」はアニメ関連グッズ販売を強化するべく、配信中のアニメイトオンラインショップへ移動し商品を購入しやすくできるようになっています。

https://eiga.com/news/20160403/2/

アニメ特典のデジタル化も進むでしょう。アニメを楽しむものがテレビからスマートフォンやパソコンになっていくに連れて、壁紙や音楽など、デジタル機器で楽しむものを充実させることが必要になってくるのではないでしょうか。劇場公開特典に配布される特別コミックなども、ダウンロードコンテンツにすることで、デジタル機器であればどこでもそれを楽しむことができるようになります。肌身離さずアニメグッズを持ち運べるようになる利便性などにユーザーが重要性を見い出せば、ますます特典のデジタル化が進んでいきそうです。柔軟な対応でアニメ関連商品を企画していかなければ、変化し続けるアニメ作品を楽しむ環境に置いて行かれることになるでしょう。